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ウェブサイトやメールのアドレスには、例えば yahoo.comのドメインと呼ばれる部分があります。このドメインはインターネットで使用されているIPアドレスに代わるものとして考案されたものです。 ドメインはアルファベットや数字、記号などの単語や略号で構成し、覚えやすい任意の名前を使用しますが、IPv4のIPアドレスは32ビットで表現され、この数値は10進数で0〜ネットワークに接続されるコンピュータ別に割り当てられる識別番号を意味します。 番号はネットの住所や電話番号に相当し、0.0.0.0〜255.255.255.255の256通りが4通りある42億9千4百96万7千296個のアドレスで構成されるIPアドレスの中から例えば124.83.139.192に対応するwww.yahoo.co.jpと言うドメイン名が考案されました。 つまり、http://www.yahoo.co.jpとhttp://124.83.139.192/は同じサイトページを表示します。ドメイン名の各部は規則的に構成され、IPアドレスを例えるとマンションの住所に相当し、そのサブアドレスのポート番号は部屋番を示します。部屋番に相当するポート数はサーバー1台当たりの0番〜65535番まで65,536個が存在します。 なお、インターネット上で利用されるIPアドレス資源は世界的に管理するIANAが新規に割り当てるIPv4アドレスが枯渇し、残りは地域ごとに割り振られた流通在庫のみとなりました。(IPv4アドレス在庫枯渇Q&A対応編) その結果、2011年中にアジア・パシフィック地域のRIRであるAPNICの未分配IPv4アドレスの在庫が枯渇し、APNIC以外のRIRからの分配も受けられませんので、日本国内のIPアドレスを管理するJPNICの在庫は枯渇することになります。 また、ポートの利用が可能かどうか特定IPアドレスのポートに無差別送信することをポートスキャンと言います。このスキャンの結果、開放状態のポートが発見された場合はそのポートから不正に侵入される懸念があります。 通常はルーターやファイヤーウォールの設定でポートを狙った不正侵入は阻止されます。例えば80番はサイト閲覧、25番はメール受信、110番はメール送信などに初期設定され、ドメインにコロンで区切ったhttp://www.yahoo.co.jp:80/で表示されます。 ホスト名のwwwはサーバーがネットに接続した際に自動変換される慣習的な別名で、サーバー業者が独自設定する実名のホスト名はDNSのLOOKUP検索でわかります。 サイトアドレスの短縮化例えばGoogleマップで場所表示するアドレスはとても長く、特に字数制限のあるツイッターでの紹介は困難ですが、QRL.jpは短縮URLの移動前にメッセージページが開き、元アドレスを表示しますので、確認してからジャンプできます。 また、英語版ながらbit.lyは短縮URLの最後に「+」を付けると、その短縮URLの元アドレスやアクセス履歴が確認できます。この他にもGoogle ToolbarやFeedBurner向けの機能として提供されるGoogle URL Shortenerなどがあります。 ただし、アドレス名をランダムに生成された短縮アドレスは結果を表示するページURLが意味不明の英数字になっており、セキュリティ面での懸念とお客様などにリンクやメールでお伝えする場合にご不審を抱かれることがありますので、注意が必要です。 プライベートアドレス一方、プライベートアドレスはインターネット上に存在しないローカルなネットワークにIPを使って通信するブロードバンドルーターに用意され、LAN内で利用しますが、自動的に割り当てられるこれらのアドレスは192.168.0.0〜192.168.255.255です。 Lookup検索DNSに登録されているサーバー名やIPアドレスを検索できます。(一部非表示あり)IPドメイン検索はドメイン所有者の企業や団体等を検索します。(一部非表示あり) IPアドレスはドメイン名が全てに割り当てられていないため、対応ドメインが存在しない場合もあります。ウェブサーバーの調査ウェブサイトを設置するサーバーの所有者、OS、サーバソフト、最終更新日、URL登録者、ネットブロック所有者などはNETCRAFTの検索で稼動状況を知ることができます。(Yahoo!JapanのUptimeグラフ例) ネットブロックの所有者リンクをたどると、そのドメイン関連のサーバ情報が表示されます。Netcraftのツールバーをインストールすれば、閲覧ページのサーバー情報を常に画面表示することができます。
国別ドメインのccTLD一般的な国別ドメインは「ウェブサーバ名、組織名称や社名、所属機関名、国名」の順で構成されます。しかし、所属機関名のない汎用型jpドメインの「www.yahoo.jp」のような場合があります。 日本のjpドメインを示す代表的な略号は法人企業のco.jp、非営利法人のor.jp、地方自治体組織のlg.jp、ISPなどのネットワークサービス提供者のne.jp、大学のac.jp、任意団体のgr.jp、小学校や中学校等の教育機関を示すed.jpなどがあります。 国を表す略号はuk、hk、krなどの2字でコード化されていますが、jpドメインのセカンドレベルドドメインはPunycodeを利用した日本語.jpで登録できます。 また、日本インターネットドメイン名協議会が管理する「http://日本語.日本」のような自国語表記は表面的な表示は日本語であってもDNSサーバーはIPアドレスを「www.xn--(日本語をASCIIコードで変換した文字列).jp」として識別します。 「www.yahoo.co.jp」を例に見ると次のとおりですが、ドメイン名がわかれば、IPドメイン検索などを利用し、サイトに関する情報や登録者、住所、登録日などもわかります。
属性別ドメインのgTLD国や地域と無関係に組織の種別に応じた属性別ドメインは元々米国に属していたものですが、格安で誰もが簡単にこれらを取得できるため、世界中に広く普及しています。
インターネットプロバイダの多くは自分のウェブページを公開できる無料サービスを提供していますが、このサービスを利用したウェブサイトの開設はプロバイダが保有するURLの下位に属するのでURL名は長くなります。 例えば「http://www.geocities.jp/tail-2net/」のように提供されるアドレスの下位にユーザー名と言う形式になります。同様にメルアドも「tail_2net@geocities.jp」のような形式になります。 独自ドメインを取得すると、URLは「 http://www.tail_2net.jp」になって、メルアドも「owner@tail_2net.jp」のように短く、覚えやすく商用に適します。つまり、独自ドメインのメリットはURLやメルアドに同じドメイン名が使用できることにあります。 通常、無料のサーバーを利用できるインターネットプロバイダは商用不可や指定外のCGIが使用不可のため、後で有料のレンタルサーバー事業者へ変更せざるを得ないケースが生じます。 本格的な運営を目的にサーバーを変更すれば、URLやメルアドの変更も当然必要です。検索エンジンの再登録に加え、変更前後のお客様への連絡や名刺の刷り直しなどの作業が必要で、お店の信用低下にも影響します。 ドメインの確認ドメインを取得するには、自分が取得したいドメインを管理するNICに申請する必要があります。また、ドメインの多くは3字〜63字以内の半角英数字、ハイフン「-」以外での登録はできません。 既に登録されていると取得できないので、申請前にjpドメイン名登録情報検索やANSI Whois Gateway、whois情報検索のIPアドレス(ドメイン)検索サービスでWhois情報の確認が必要です。 ネット上のURLやメルアド発信元のドメイン調査これらの情報はaguseを利用すると、WHOISの基本的な運営者情報の他にサイトのスクリーンショットやサーバ所在地のGoogleマップ表示、国内外のブラックリスト記載の有無などの情報を得ることができます。
jpドメインの登録jpドメインを希望する場合はjpドメインレジストリのJPRSが指定するレジストラに申請します。jpドメインの多くは主に法人や組織を対象としたものになっています。ただし、申請の手続きは大変面倒で、1法人に1ドメインしか取得できません。 そのため、申請条件が厳しく、手続きも煩雑で法人は登記簿謄本や代表者の印鑑証明を提出し、ドメインの取得後も利用する場合は維持管理費が必要です。これを滞納したり、支払わなかった場合はドメインの所有権が抹消され、使用できなくなります。 jpドメインは海外ドメインの取得に比べ一般に高額ですが、現在はcomよりjpの登録件数が多くなっており、ne.jpは個人でも取得することができます。 gTLDドメインの登録gTLDを希望する場合はドメイン全体を統括するICANN認定のレジストラに申請し、レジストラの下に存在する登録申請のリセラを経由するのが一般的です。gTLDの中でもcom、net、orgなどはjpドメインより割安で、誰もが何個でも取得できます。 これらのドメインを格安海外レジストラに申請する場合は英語サイトでの申し込みやカード決済が必要ですが、ムームードメインはcom、net、orgが年950円、日本語.jpが年3,360円で取得できます。 国内の格安レンタルサーバー業界で著名なロリポップ! また、SSL機能の不要なお店であれば、月額525円で独自ドメインやYahoo!アクセス解析が付き、商用サイトに不可欠なフォームメールなどのCGIが設置可能なYAHOO!JAPANが提供するホームページサービスのジオプラスを利用することができます。 プライベートドメインの登録ドメイン名の登録者情報は技術的な問題を迅速に解決するため、消費者保護や商標、その他法律の遵守、不正行為の防止などの理由により、登録機関を通した場合も公共のデータベースに一般公開されます。レンタルサーバー事業者を登録者とし、登録者の個人情報をWhoisに公開しないサービスもあります。 【参考】 | |||||||||||||||||||||||||||